被災地ではいま、「震災遺構」をめぐる議論が繰り広げられています。被災地の自治体は、震災以降、「遺構」にかかわる調整会議や委員会、さらには有識者会議などをそれぞれに立ち上げ、市民からの意見などを踏まえながらこの困難な問いに向き合っています。
後世に教訓として伝えるために被災した建物を「遺構」として保存（存置）するべきか、あるいは直接的な被害を被った被災者があらためてこの惨事を思い起こすことがないように、すべて解体するべきか。被災した自治体が最終的な判断を下すまでに相当過酷な道のりが待ち構えていることは容易に察することができます。
この問いが困難なのは、それが、市民からの意見を集約すればするほどひとつの明確なこたえや方向性から遠ざかってしまうような、まさに一筋縄ではいかない性格を備えたものだからなのかもしれません。震災で43人の尊い命を喪った宮城県南三陸町の防災対策庁舎のように、保存が決定するまでに20年余りを要した広島の原爆ドームにならい、保存の是非に関する最終的な判断を次の世代に託した例もあるほどです。
とはいえ、「遺構」を残すべきか残さざるべきか、あるいはそうすることがよいのか悪いのかなどといったそれぞれの立場の〈隔たり〉や〈対立〉を際立たせるような問いのたて方からだけは、この困難さを解きほぐすには相当無理があるように思われます。なぜなら、そこには、そもそも市民にとって「震災遺構」とは何なのか、あるいは「遺構」として「価値のあるもの」、「相応しいもの」とははたしてどのようなものなのか、さらには、被災地が残すべきものとはそもそも何なのかなどといった、本来「震災遺構」が備えている（べき）特性や意味そのものについて吟味する丁寧さが抜け落ちているように思われるからです。

先日、朝日新聞の朝刊（2016年10月11日付）で、「壊れた女神像と共に模索する女子大生」という見出しがつけられた面白い記事（編集委員・石橋英昭）を見つけました。その記事は、石巻出身で現在は東京の芸術大学に通う大学生が、津波で片足をなくした石巻の「自由の女神」像を譲り受け、それに「遺構としてのオリジナルの価値」を見出しながら卒業制作を行なっている、と伝えていました。自由の女神像は、ＦＲＰ樹脂製で、震災で壊れる前は背丈10メートルほどもあり、石巻の会社経営者によって旧北上川の中州にオープンしたマリンパークに据えつけられていたのだそうです。また記事によれば、震災当初、この破壊された港町に立ち続ける女神像を「復興の象徴」とみる人もおり、ニューヨーク市長は「不屈の精神を表す」とのメッセージを寄せ、石巻市長も「震災遺構として考えていいのでは」と発言したとも書かれています。しかし、その後、像の劣化が激しくなったことで切断・撤去され、それを「遺構」として保存しようとする機運も急速に冷めてしまったとのことです。その機運の冷め具合にあわせるかのように、この像を「遺構として残す価値がある」と考える人たちも一気に減少していきます。そしてその際、そう考える理由の大半が、そもそも「石巻に像が存在した歴史はごく浅い」、「レプリカの自由の女神像は日本中のパチンコ店やラブホテルでおなじみで、『石巻らしさ』がないからか」などといった、「遺構としての価値」の有無に関するものだったそうです。そこで、彼女のなかでは次のような問いが芽生えてきます。「被災地が残すべきモノって何だろう」。「市民が理想とする震災遺構って何」。
「同じ中瀬にあり、日本最古の木造教会堂として知られた旧石巻ハリストス正教会は、現地で復元される。石巻では惨事の舞台、大川小校舎の保存も決定。岩手県陸前高田市では、枯死した『奇跡の一本松』が人工的によみがえった」。はたして、それらの被災した建造物とこの女神像との何が異なっているのか。また、それらのあいだに「遺構としての価値」の有無を際立たせるようないかなる視線や基準があるというのか。
わたしたちは、「遺構」を残すべきか残さざるべきかといった〈隔たり〉を際立させる議論の前に、彼女の投げかけるこの直線的な問いかけに真摯に向き合ってみたいと思います。この作業をとおしてこそ、はじめて、「遺構」の問題がもつ困難さを解きほぐすことに着手できる糸口がつかめるような気がします。みなさま、是非ご参加ください。

西村高宏（てつがくカフェ＠せんだい）